まずは、以下の表で確認してみましょう。
・夫婦のみ
・産休育休中(0歳)
・第一子1~2歳
・第一子3~5歳
・第一子小学生以上
・定年後
細かく6つに分類しています。
購入のタイミングには、それぞれメリットデメリットがあります。
夫婦のみ
いわゆる新婚世帯は、早期に購入することで、家賃負担を抑えることができ、住居エリアの幅も広いことが多い。
また、年齢が若いこともあり、住宅ローンを組んだ際の返済計画も立てやすく、老後準備をしやすいメリットも。
健康上の問題も比較的少ないため借入はしやすいですが、借入可能金額が若いうちは年収が低いことが多いので、少ないことも。
そして一番のネックは、ライフプランの予想が立てにくいという点です。
改善策としては、間仕切りを少なくし、間取りに変動制を持たせるのも1つの手です。
▲空間を大きく取り、家具や建具等で広さを調整することで、自由度の高い家にすることも
産休・育休中（第一子0歳）
産休・育休中は、子どもが生まれた後の暮らしを考え、家購入を考える人が最も多いときです。
住居エリアの幅は広く、産休・育休中は比較的時間もあるため、ゆっくりと打ち合わせもできます。
しかし、期限があるため（出産・職場復帰等）、段取りよく決めていかないと、打ち合わせが一時ストップすることも。
また、夫婦2人で住宅ローン借入を希望する場合、産休・育休中だと書類が別途必要となったり、住宅ローンが通りにくいことも。
改善策としては、しっかりとおうち購入計画書を作成し、いつまでに何をしなければいけないのかを決めていきましょう。
第一子 1歳~2歳
子どもが1歳~2歳の頃は、共働きであれば職場復帰し、産休・育休時よりローン審査が通りすくなります。
子どもの保育園、幼稚園、小学校等のことを考えると、住居エリアをガラリと変える最後のチャンスといえます。
この時期一番大変なことは、打ち合わせ。
1，2歳になれば子どもは静かにしていることが難しくなってくるため、しっかり話が聞けないことも。
改善策としては、どちらかがしっかり話を聞くことに徹したり、お昼寝時間を有効活用するのも1つの手です。
第一子 3歳~5歳
子どもが3~5歳の頃は、幼稚園、保育園に通い、お友だちもでき、地域コミュニティの基盤ができ始めます。
できれば、お友だちのいる小学校へ通わせたいと思うと、少しずつエリアが狭まってきます。
またさらに大変なのが打ち合わせです。
3~5歳になれば走り周ったり、お昼寝時間もだんだんしなくなり、しっかり話が聞けないことも。
改善策としては、 一時保育等で預かってもらったり、平日に有休を使って、打ち合わせに行くのも1つの手です。
第一子 小学生以降
子どもが小学生に上がれば、ライフプランはほぼ確定してきますので、間取りは決めやすくなります。
ただし、転校させたくない意向があれば、エリアは必然的に狭まります。
また、年収によっては借りれる金額は増えますが、完済年齢が上がるにつれ、老後まで住宅ローンが重くのしかかることも。
改善策としては、 ライフプランをしっかり行い、住宅適正予算を算出、住宅ローン完済計画を立てることが必要になります。
定年後
定年後であれば、ゆっくりと打ち合わせができ、住みたい場所に住めることが一番のメリットです。
また、部屋数もそれほど必要なく、階段の上り下りも大変なので、平屋を選択する人も。
ただし、住宅ローンの借入が難しくなるため、現金の用意がある程度必要になります。
改善策として、早期からのライフプランと貯金計画を立てることが必要になります。
まとめ
どこのタイミングで家を買うのか。
それぞれメリット、デメリットがあります。
しっかりと考え、整理した上で住宅購入しましょう。
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